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飛鳥の辿った10年の歴史と、
　飛鳥に寄せられたたくさんの思いが集まって、
　　　　１冊の本になりました。
　「飛　鳥　主　義」〜飛鳥就航10周年記念出版〜
　　　　10月29日（月）、いよいよ発売。
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メール・ニュース「ＣｒｕｉｓｅＭａｉｌ〜クルーズメール〜」
毎週火・金曜日発行（休日休刊）
発行：海事プレス社クルーズ編集部 Ｎｏ．61　11月6日（火）
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＝目次＝
[ＮＥＷＳ]
★ＲＣＬ、テロの影響で経常利益21％減
★プリンセスとＮＣＬ、ハワイクルーズを追加
★P&Oクルーズ、船舶衛生検査で2隻同時満点合格
★コスタ、メイン・ダイニングルームを禁煙に
★キャンセル保険導入、フライ＆クルーズの販売促進に期待
［ＢＯＯＫ］
★船長にあこがれる人へ〜今井氏・大森氏共著「船長になるには」
＝プレゼントのお知らせ＝
■雑誌「クルーズ」編集部便り■
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[ＮＥＷＳ]
★ＲＣＬ、テロの影響で経常利益21％減 第3四半期、売上は16％の増収
ロイヤル・カリビアン・クルーズ・リミテッド（ＲＣＬ、本社マイアミ）は10月30日、今年第3四半期（７〜９月）の決算を発表した、それによると、経常利益は前年同期比21％減の１億5920万ドルと大幅に落ち込んだ。９月11日のテロ事件により実質3670万ドルの損害を受けたとしている。
　売上高は、9億6690万ドルで前年同期に比べ15.８％の増収。キャパシティーが20％増加したことによるもので、価格の低下と乗客数の減少により相殺された。イールドは6.8％減。 　CEOのリチャード・フェイン氏は今期の営業概況について、「当初の予想より結果 は大変よいもの」とし、「（テロ事件後も）乗船客は思ったより多く、コストの処理も引き続きうまくやれるだろう」と話している。「来年度の予約状況はさらによくなり、経済の低迷するこの時期でも、クルーズ業界は利益を生む成長を続けられる」と説明している。 ＜会社コメント＞ 9月11日のテロ攻撃とその影響は、明らかにクルーズの乗船率に劇的な衝撃を与えた。誰もがこの悲惨な事件に打ちのめされ、旅行業界全体が影響を受けた。前述の9月出航のクルーズに対する直接的な影響だけでなく、予約客のキャンセルと新規の予約の激減を招く結果 となった。しかし、最終的な結論を出すのはまだ早く、テロ事件後の最近の傾向は、希望の持てるものだ。テロ直後は、新規の予約が前年に比べ50％以上も落ち込んだが、10月の第1週目にはほぼ前年と並ぶ乗船客数があった。そして、アメリカ軍による空爆開始とともに炭そ菌の恐怖が浮上し、またも予約状況は悪化したが、9月11日直後の深刻さとは比べものにならないものであり、乗船率はすぐに回復に向かった。
10月に入っての20日間は前年比98％の乗船率で、キャンセルによる減少傾向は緩やかになった。実際、10月の第４週の総計（新規の予約からキャンセルを差し引いたもの）は、前年同週より高くなったほどだ。 この需要増の背景には、間近に迫ったクルーズを中心に行った積極的な値下げが要因だろう。このような値下げは短期的には痛手であると同時に、ここで得た成功は、クルーズの需要は価格に対して変動的なものだということを表している。減少した乗船率を埋め合わせるための短期対策として行っているが、長期的には通 用するものではない。以上のような理由から、第４四半期のイールドは10〜15％に落ち込むだろうと予測している。
★プリンセスとＮＣＬ、ハワイクルーズを追加
プリンセス・クルーズは先月29日、ハワイ、アラスカ、メキシコなどへのクルーズ66本を追加設定することを発表した。プリンセス・クルーズ副社長ディーン・ブラウン氏は「旅行者は、より近場でユニークな旅行を選ぶ傾向が高まってきている」と述べている。 一方、ノルウェージャン・クルーズ・ライン（ＮＣＬ）は先月31日、2002〜2003年のノルウェージャン・スカイとノルウェージャン・ウィンドの配転により、ハワイ、南カリブ海クルーズを増加したプランを発表した。 ＮＣＬ社長のコリン・ヴェイッチ氏は「現在通年で行っている７日間ハワイクルーズが好評なため、冬季に10日間、11日間のクルーズを増やしていく」としている。 海外の情報筋によると、両社のハワイクルーズ増強の背景には、アメリカン・クラシック・ボヤッジ（ＡＭＣＶ）社の倒産により、他のクルーズ船社がハワイに進出し始めている、との見方もある。
★P&Oクルーズ、船舶衛生検査で2隻同時満点合格
P&Oクルーズは10月10日、運航する“オーロラ”と“オリアナ”が米国公衆衛生局（USPHA）の実施した船舶衛生検査に100満点で合格したことを発表した。厳しい審査で有名なUSPHA検査では、これまでオリアナが今年3月に100点で合格、昨年9月には99点、1月にはオーロラが98点を獲得していたが、2隻そろっての満点合格は同社初。ホテルサービス＆エンターテインメント・ディレクターのニール・マーティン氏は「スタンダードなクオリティーや訓練の基準の高さだけでなく、スタッフの貢献が認められたのだろう」と述べている。
★コスタ、メイン・ダイニングルームを禁煙に
コスタ・クルーズは今年12月から全8隻を対象に、メイン・ダイニング、メイン・ショーラウンジで完全禁煙を実施する。そのほか、他のラウンジや各レストラン、ダイニングエリアの指定の場所では喫煙できる。
★キャンセル保険導入に伴う約款変更第1号
フライ＆クルーズの販売促進に期待
　国土交通省はこのほど、クルーズを組み込んだ海外旅行商品（フライ＆クルーズ）を対象にしたいわゆる「キャンセル保険」の導入に関連し、旅行契約約款の変更届けを提出していた４社について正式に認可した。キャンセル保険導入に伴う旅行契約約款の変更が認められたのは、これが初めて。 国内の旅行業法に基づく取消料と海外クルーズ会社の取消料規定の間には、期間、利率などで大きなギャップがあり、旅行会社がクルーズ商品を造成、販売する際の足かせになっていると、指摘されていた。キャンセル保険の導入により、旅行会社は予約者にキャンセルが出た場合でも、「持ち出し無し」で済むことになり、また海外クルーズを旅行会社に販売している代理店も、船会社と顧客（旅行会社や個人）との“板挟み”から解放される。保険には消費者にもサポート条件が付与されている。 今回の認可について、キャンセル保険導入を関係方面に働き掛けてきた会社の一つ、コスタ・クルーズ日本販売総代理店のオーバーシーズトラベルは「キャンセル保険を利用すれば、取消料に関して旅行会社の負担はなくなる。これが積極的に海外クルーズ商品を販売してもらえるきっかけになれば」と大いに期待している。
　今回、国土交通省が認可（10月29日付け）したのはオーバーシーズシーズトラベル、阪神交通 社、ゆたか倶楽部、ワールド航空サービスの４社。国土交通省は昨年10月、フライ＆クルーズの主催旅行および企画手配旅行について、取消料をカバーするキャンセル保険導入を条件に、現行の旅行業約款の規定より早い時期に取消料を収受できるよう、個別 に約款の変更を認可する方針を打ち出していた。
　こうした動きを受け、保険業界では東京海上火災保険と三井海上火災保険が先行して、新たな保険商品の開発に取り組んできた。今回認可された会社が加入したのは三井海上の保険。東京海上の保険は旅行参加者個人が加入するシステムなのに対して、三井海上は旅行会社が加入の対象。旅行会社は保険加入に伴う費用を旅行代金に上乗せすることになるが、その上乗せ率は商品価格によって異なるが、1.1〜1.3％程度となる見込み。旅行会社はパンフレットなどに取消料免除に関する規定を掲載するのが条件となる。
　一方、三井海上は旅行申込者に対する「サポートプラン」も用意している。入院（日数を問わない）、ドクターストップ、配偶者、家族の入院（入院日数を問わない）、要介護状態、勤務先の倒産、失業、公共交通 機関の遅延、運行停止による集合場所への不着なども新たに保険金支払いの対象になる。また、同室予約者がキャンセルしたため、旅行参加を中止した場合でも条件が当てはまれば、保険金が支払われる。
［ＢＯＯＫ］
★船長にあこがれる人へ〜今井氏・大森氏共著「船長になるには」
現在セイル大阪の参事として帆船“あこがれ”の企画運営に携わる今井常夫氏と、海と船をテーマに翻訳・執筆活動を続ける大森洋子氏による共著、「船長になるには」では、船長に必要な適性や資格、仕事の内容などを、航海の魅力と現実をからめながら、わかりやすく説明。郵船クルーズの野崎利夫船長、商船三井客船の望月誠船長のエッセイも登場する。好評発売中。
165ページ、本体価格：1170円（税別）、
発行元：ぺりかん社（TEL:03-3814-8515）。
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はじめまして！これから「クルーズメール」を担当することになりましたHです。前担当者の大先輩Tに負けないようがんばりたいと思いますので、よろしくお願いします。みなさまのご意見ご批判（たまには温かい励ましのお言葉も･･･）お待ちしておりますので、どしどしお寄せくださいね。（H）
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