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JOPA会長、年頭あいさつ
業界
2019/01/07
日本外航客船協会(JOPA)の山口直彦会長(商船三井客船社長)は、「日本のクルーズ人口と、インバウンドの寄港回数においても記録を更新し、新しい時代の幕開けとなることを祈念している」など新年のあいさつをした。要旨は下記のとおり。

日本で初めて本格的なレジャークルーズを目的とした客船が就航し「クルーズ元年」と呼ばれた1989年は、新しい元号「平成」が始まった年でもあったが、日本のクルーズ業界の歩みは、まさに平成の時代とともにあった30年間だった。

この間、世界のクルーズ・マーケットは大きく変化した。海外ではブランドの統合・系列化が進み、アジアでも巨大なクルーズ企業が台頭した。船も巨大化し、30年前は7万トンで争っていた「世界最大客船」は、いまや20万トン超えだ。価値観の多様化、マーケットの世代交代に伴い、クルーズ商品の数、選択肢も飛躍的に拡大した。

一方、日本のクルーズ業界は、2017年の日本のクルーズ人口が初めて30万人を突破し31万5000人に達するという、「平成時代」の終わりに大きなブレークスルーを経験し、また、合わせてインバウンドにおいても、寄港回数が2,764回、訪日客も252.9万人と、いずれも過去最高を記録した。2018年、2019年もこうした動きを維持して記録を更新し、新しい時代の幕開けとなることを祈念している。

ここ数年、国内マーケットの拡大に貢献しているのが、外国船社による日本発着クルーズだ。参入船社の数が増えたばかりでなく、ほぼ通年で日本発着クルーズを展開するなど期間も長期化したほか、外国クルーズ船による日本発着の世界一周チャータークルーズをはじめ、大型客船をチャーターする旅行会社が相次ぎ、更には、TV番組でクルーズ客船が取り上げられるのは今や日常茶飯事で、TVショッピングによる大量集客なども行われる時代となった。このような積極果敢な取り組みは、わが国クルーズ人口の底上げと新規マーケットの開拓に寄与するものと期待している。

日本船社の集客もおかげさまで好調に推移している。「飛鳥U」は昨年3年ぶりとなる世界一周クルーズを一周コース乗客で完売し、わが国における「世界一周クルーズ」の存在意義を明確に証明したとして、当協会主催「クルーズ・オブ・ザ・イヤー2018」のグランプリと記念すべき第1回国土交通大臣賞を授賞した。また、地方港発着クルーズを多く展開する「にっぽん丸」による瀬戸内海とのコラボレーション企画や、昨年、就航20周年を迎えた「ぱしふぃっくびいなす」の記念クルーズ等、各社とも丹念に作り込んだ企画クルーズは大変盛況であったと聞いている。このように、日本のクルーズ業界は外国クルーズ客船とのすみ分けが進み、新たな時代を迎えている。

一方、国際定期旅客船の利用者数は、韓国からのお客様に支えられ、2010年以来キープしている100万人の大台を昨年も維持し、143.9万人の実績となったが、過去5年間、日本人利用者数はピーク時の半分に満たない水準で推移しており、国際定期旅客船を取り巻く環境は依然として厳しいものがある。近隣諸国との間には政治的、地政学的にさまざまな問題が横たわっているが、一日も早く関係改善が進み、東京オリンピック・パラリンピックの年に就航すると発表があった約500人乗りのトリマラン新造船「クイーンビートル」が起爆剤となり、国際物流にとどまらず国際人流でも大きく貢献できる時代がやってくることを願っている。







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