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JOPA、向井氏が新会長に就任、需要回復へ決意新たに
日本外航客船協会（JOPA）は6月30日、第36回通常総会および第88回理事会を東京都内で開催し、役員改選を行った。新会長に商船三井クルーズ 向井恒道代表取締役社長が、新副会長に郵船クルーズ 西島裕司代表取締役社長が選任された。
総会後の懇親パーティーでは、新たに会長に就任した向井恒道氏があいさつに立った。向井新会長は冒頭、コロナ禍という厳しい状況下で3年間舵取りを続けてきた遠藤弘之前会長（郵船クルーズ代表取締役社長）に感謝を述べた上で、「コロナ禍からの需要回復が進む今こそ、日本のクルーズ業界が2019年を超える活況を呈すると確信している」と述べ、業界のさらなる発展への意欲を示した。さらに「2030年には日本人クルーズ人口を100万人にする目標が掲げられている。当協会ではクルーズ旅行商品の販売促進、この市場の拡充を目的とするクルーズアドバイザー認定制度を通じて多くのクルーズスペシャリストを育成してきたが、この制度の一層の活用を通じて、業界の発展に寄与していきたい」と語った。
続いて来賓として登壇した国土交通省海事局の舟本浩次長は、「三井オーシャンフジ」の新規就航、新造船「飛鳥Ⅲ」のデビュー、そしてディズニー・クルーズの参入について触れ、「今後はラグジュアリーだけでなく、カジュアル層も含めた多様なターゲットへの事業展開が期待できる。クルーズ市場は新たな成長フェーズに入っている」と述べた。海事局でも今年2月に日本のクルーズ市場の持続的発展に向けた有識者検討会を立ち上げ、先般取りまとめをしたことについて語り、「創意工夫、切磋琢磨しながら、このクルーズマーケットの持続的な発展に向けて取り組んでいきたい」と抱負を述べた。
パーティーの締めくくりには、遠藤前会長が登壇。「パンデミック下での会長就任は厳しい状況だったが、会員各社の力を合わせて乗り切った。今は明るい話題も多く、業界は必ず発展するという確信を持っている。これからもさらなる発展を願う」と呼びかけ、出席者とともに乾杯して新体制の船出を祝った。
写真は左から向井会長、舟本次長、遠藤前会長
